SEOを中心にデジタル領域全般のマーケティング支援を行う株式会社PLAN-Bマーケティングパートナーズ（東京都品川区、代表取締役：鳥居本 真徳）は、SEO担当者150名を対象とした「AI Overviewsの普及によるSEOへの影響調査」を実施いたしました。
調査背景
2025年現在、Google検索における「AI Overviews」の普及が進み、検索結果ページ上で直接答えを得て、Webサイトへ訪問せずに検索行動を終了させるといったいわゆる「ゼロクリック検索」が話題になるなど、ユーザーの検索体験は大きく変化しています。

それに伴い、Web/SEO担当者においては、従来のオーガニック検索流入やコンバージョンへの影響が懸念され、SEO戦略を見直すべきか検討している方も多いことと思います。また、AIによる情報要約が進む中で、例えば、LLMO（Large Language Model Optimization）、GEO（Generative Engine Optimization）など新たな最適化手法が登場し、AIに自社情報を引用してもらうためのノウハウが注目されています。

このような状況を踏まえ、現在SEO担当者が直面している課題や取り組み状況を明らかにするため、本調査を実施しました。
調査概要
AI Overviewsの普及によるSEOへの影響調査
調査期間：2025年5月20日～5月22日
調査対象：現在SEO業務に関与している担当者
有効回答数：150名
調査方法：「Freeasy」によるインターネット調査


＜調査結果の引用・転載時のお願い＞
本記事の調査結果や画像を引用する場合は、「株式会社PLAN-B」の名前を明記のうえ、引用元として以下のリンク設置をお願いいたします。
https://www.plan-b.co.jp/news/ai_overviews_report_202506/

※グラフの数字は小数点第1位を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。
調査結果
■AI Overviewsの影響で約45%がオーガニック流入減少を実感
「Q1. AI Overviewsによる検索結果表示について、オーガニック検索流入の影響を感じていますか？」という質問に対しては、「大幅に減少した」（18.0%）と「やや減少した」（27.3％）を合わせて、合計45.3%が「減少した」と回答しました。

この結果は、AI Overviewsの導入がユーザーの検索行動に大きな変化をもたらし、それが既に現場レベルで影響を与えていることを示しています。「変化はない」（28.0%）という回答が約3割を占めるものの、「大幅に減少した」（18.0%）と感じている回答者も一定数存在する点から、一部の業種・サイトでは非常に深刻な影響が出ている可能性もあります。




一方で、「Q2. 同じくAI Overviewsの普及以降、オーガニック検索経由のコンバージョン（CV）数に影響を感じていますか？」という質問では、「変化はない」が39.3％と最多となり、次いで「やや減少した」が23.3%でした。また、「やや減少した」（23.3％）と「大幅に減少した」（12.0％）を合わせて「減少した」と回答したのは35.3%でした。

前問では流入減少を感じた人が45.3%にのぼったのに対し、CVに関しては依然として「変化はない」と感じる人が多数派であることがわかりました。ただし、4人に1人が「やや減少した」と答えており、今後さらなるAI Overviewsの普及に伴い、CVへの影響がより顕在化していく可能性にも備える必要があります。



■SEO戦略見直しは「様子見」が主流
「Q3. 自社のSEO戦略は、AI Overviewsの普及を受けてどのように変化していますか？」という質問では、「現在変更を検討中」が36.7%と最多で、次いで「一部見直した」が24.7%という結果になりました。

多くの企業がAI Overviewsの影響を認識しつつも、具体的な対応策を慎重に見極めている段階にあることが考えられます。今後、Googleの動向や先行して対策を行った企業の事例を契機に、戦略見直しの動きが加速することも予想されます。



■約6割が「AI Overviewsへの引用経験あり」と回答
「Q4. AI Overviewsで自社コンテンツが引用されたのを確認したことはありますか？」という質問に対しては、「何度もある」（25.3％）と「1～2回程度ある」（38.7%）を合わせて「確認したことがある」と回答したのは全体の64.0%でした。過半数の約6割が「AI Overviewsへの引用経験がある」状態であり、AI Overviewsが広く普及しつつあることがうかがえます。



■ AI Overviews対策は「試験的に取り組み中」が最多
「Q5. 自社ではAI Overviewsの検索結果に最適化させるための取り組みを行っていますか？」という質問では、「一部試験的に取り組んでいる」が36.0%で最多となり、次いで「今後取り組む予定」が24.7％、「すでに積極的に実施している」が 21.3％という結果となりました。

企業のAI Overviews最適化に関する取り組みは、過半数の企業が現時点では試験的に実施中もしくは実施に向け準備段階にあり、本格的な取り組みを行っている企業はまだ限定的であることが分かります。 ただし、「実施中」および「今後実施する予定」を合わせると全体の60%以上が意欲を見せており、今後、急速に取り組みが広がる可能性も高いと考えられます。



「Q6. AI Overviewsで自社情報を引用してもらうために行っている対策、または今後取り組む予定の対策をすべて選んでください。」という質問では、上位から「自社情報の信頼性強化（公式サイト、プレスリリース等の整備）」（61.0%）、「構造化データの活用（FAQ、製品情報など）」（60.2％）、「Q&A形式でのコンテンツ整理」（59.4%）という結果となり、この3つが中核的な戦略として広く実施されていることがわかりました。



■課題は「ノウハウ不足」が最多、次いで情報収集やリソース面も
「Q7. AI Overviewsへの対策にあたり、自社にとっての課題は何ですか？（複数選択可）」という質問では、「ノウハウや知見の不足」（50.0%）や「最新トレンドの把握が難しい」（48.0%）が上位を占めており、これらの要因としてはAI Overviewsがまだ黎明期にあることから、効果的な施策が体系化されていないことが考えられます。

また、「社内リソースの不足」（46.7%）も多くの人が課題として挙げており、対策の必要性を感じていても、人的・時間的な制約によって着手できない企業が多いことがわかります。



「Q8. AI Overviewsの影響に関する情報やノウハウは、主にどこから入手していますか？（複数選択可）」という質問では、「国内SEOメディア」（61.3%）が最多であり、これはローカライズされた事例が求められているからだと考えられます。

「海外SEOメディア」（46.7%）や「Google公式ブログ」（46.7%）も半数近くが参照しており、グローバルな視点や信頼性の高い原典へのアクセスが重視されていることもわかります。



約8割が“AI Overviewsがユーザーの情報源になる”と予測
「Q9. 今後、GoogleのAI Overviewsがユーザーにとって主要な情報源の一つになると思いますか？」という質問では、「ある程度そう思う（一定の検索シーンで主流化すると思う）」が49.3%と最多で、次に「そう思う（情報取得の起点として今後ますます使われると思う）」が31.3%と続き、これらを合わせて80.7%が「AI Overviewsが今後ユーザーの情報源になる」と予測していることがわかりました。

今後は、ユーザーに浸透していくと同時にAIに引用・要約されることを前提としたマーケティング戦略がますます重要になっていくと考えられます。




「Q10. 今後、AI Overviewsに最適化した対策は、従来のSEOとは異なる新たな取り組みが必要になると思いますか？」という質問については、半数が「一部は異なるアプローチが必要になると思う」（50.0%）と答えており、従来のSEOノウハウを活かしながらも、AI Overviewsという新しい検索体験に対応していく必要があるという認識が主流となっていることが明らかになりました。

また、「全く新しい対策が必要だと思う」（28.0％）という回答も約3割にのぼり、AI Overviewsの普及が、従来のSEO概念そのものに根本的な変革をもたらす可能性があると捉えている層も一定数存在しています。



総括
本調査の結果、約45%のSEO担当者がAI Overviewsの導入によりオーガニック検索流入の減少を実感していることが明らかになりました。
また、AI Overviewsへの最適化に関しては、多くの企業が「試験的に取り組んでいる」または「今後取り組む予定」と回答しており、具体的な対応策を慎重に見極めている段階にあることが伺えます。

ただ、すべての企業がこうした影響に直面しているわけではありません。まずは、AI Overviewsの表示頻度や自社コンテンツの引用状況、オーガニック検索流入やコンバージョンへの影響を正確に分析・把握することが重要です。その上で、必要に応じてLLMO（Large Language Model Optimization）やGEO（Generative Engine Optimization）などの最適化手法を取り入れるなど、自社の状況やビジネスモデル、ユーザー行動に応じた柔軟な対応が求められます。

過度な焦りを避け、まずは冷静に現状を分析し、段階的に最適な対策を講じていくことがこれからのビジネス・マーケティング戦略において鍵となるでしょう。

＜監修者＞


株式会社PLAN-Bマーケティングパートナーズ
デジタルソリューション事業部 部長
出田 晴之



PLAN-Bに2018年新卒で入社。2023年にSEOコンサルティング事業部部長に就任し、2024年からはデジタルソリューション事業部部長に就任。大手下着メーカー、大手買取会社など、50社以上のSEOコンサルティングやメディア立ち上げを経験。事業戦略などの上位レイヤーからのSEO戦略設計を得意とする。

PLAN-Bマーケティングパートナーズの「LLMO対策状況調査サービス」について
当社が提供する「LLMO対策状況調査サービス」 では、企業のコンテンツ等の発信情報が生成AIにどのように認識・引用されているかを定量的に把握・推定し、生成AIによる流入への影響度を可視化することで、AI時代のマーケティング戦略最適化をサポートします。

生成AIによる引用率や、AI経由のセッション数・コンバージョン（CV）数の可視化に加え、競合との比較データなどをもとにLLMO施策の影響度を評価し、マーケティング全体の観点から優先度の高い順に整理した施策一覧をご提案いたします。

詳細については以下ページよりお気軽にお問い合わせください。
https://www.plan-b.co.jp/solution/seo/consulting/



PLAN-Bグループについて
『世界中の人々に「！（驚き）」と「(ハート)（感動）」を』を経営理念とし、デジタルマーケティング事業やマーケティングDX事業を中心に、顧客志向と技術力を強みにお客様の事業成長に貢献するデジタルマーケティングエージェンシーです。

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SEO、SNSマーケティングなどデジタル領域全般のマーケティング課題を解決するパートナーとして、SEOツール『SEARCH WRITE』やSNS/インフルエンサーマーケティングプラットフォーム『Cast Me!』などのマーケティングDXツールを提供しています。



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SEOコンサルティングやWeb広告運用代行などデジタルマーケティングに強みを持つ株式会社PLAN-Bと、総合広告会社として豊富な実績を誇るADKグループによって設立されたジョイントベンチャーです。



【会社概要】
会社名　　　：株式会社PLAN-B 、株式会社PLAN-Bマーケティングパートナーズ
事業内容　　：デジタルマーケティング事業・マーケティングDX事業・ASP事業・メディア事業・人材事業
大阪本社　　：大阪市西区新町 1-28-3 四ツ橋グランスクエア 6階
東京本社　　：東京都品川区東五反田2-5-9 CIRCLES with 島津山 3階
代表者　　　：代表取締役 鳥居本 真徳
設立　　　　：2003年10月22日

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