コロナ禍により自宅で過ごす時間が長くなる中、家で快適に過ごしたいと望む「巣ごもり需要」が拡大しており、船場エリアのインテリア・寝具企業も新たな動きを見せている。

カフェ風の店内の「Livmore（リブモア）」ショールーム

　京町堀にインテリアデザイン専門店「Livmore（リブモア）」（大阪市西区京町堀1)を構える古市伸子さんは「1回目の緊急事態宣言が出た時、人のライフスタイルが変わると思った」と打ち明ける。同店では店内に壁紙やファブリックなどのサンプルを置き、新築やリフォームの相談に乗る。古市さんは「来店が難しくなるのでウェブ上での施策に着手した」と説明。ウェブ上でリフォーム相談ができるページを整備したほか、インテリアや生活情報を登録メンバーで共有できるオンラインコミュニティー「リブモア村」を始めたという。リフォーム相談では「自宅に仕事スペースを設けたい」という要望を聞くようになったと明かす。

　事業者向け・個人向けに壁紙やカーテンなどのインテリアファブリックを扱う「トミタ」（久太郎町4）マネジャーの藤原真由美さんは、オリンピックや万博などに向けて建設予定だったホテル・商業施設の建設がストップしたり、予算を見直したりするケースが相次いだという。一方で個人向け消費は堅調と言い、「コロナでなければショールームに行きたい」という声に応えて、大阪ショールームは完全予約制で営業している。

　御堂筋沿いにショールームを構えるイタリア製寝具メーカー「マニフレックス」（瓦町3）の中井博貴さんは、コロナ以前に比べ「お客さまの睡眠に対する意識が高まったように感じる」と明かす。「しっかり体を休めて免疫力を高めたい」という人や、来店前にじっくり調べて来る客が増えたという。「予算オーバーでも体にフィットする製品を求める人が以前より増えた」と力を込める。

　同じく寝具会社の「テンピュール」（平野町4）でも「巣ごもり需要の影響は顕著」と明かす。ショールームでは、電動ベッドやマットレス、枕などを販売。ストアマネジャーの上田弘之さんは「電動ベッドの価格帯は一式で20万円～70万円台だが、購買層が20～30代の若年層に広がった。リモートワークが広がったことで、自宅の時間を充実させたいというニーズが若い世代でも増えたようだ」と説明する。

　総務省の2020年家計調査「消費支出の費目別対前年増減率（2人以上の世帯）」によると、寝具類の支出の実質増減率は5.0％と他の費目を上回る増加率が見て取れる。テンピュールもマニフレックスも「外食や旅行などの機会が減ったことで、家で快適に過ごすための時間と支出が増えたようだ」と言い、家計における支出の優先順位が変化したことを実感すると明かす。

　大阪商工会議所の「緊急事態宣言中のテレワーク実施状況に関するアンケート」によると、参考値ながら2020年3月には9.5％だったテレワーク状況が、2021年2月には42.1％と働き方も大きく変化。総務企画部の富田美乃里さんは「業種や企業規模などで異なるが、取引先が大企業の中小企業はリモートワークが浸透してきた」と言う。